※本イベントは、ユニバーサルマナー検定を主催する(株)ミライロが、「ダイアログ・イン・ザ・ダーク」をはじめとするダイアログシリーズを展開する(一社)ダイアローグ・ジャパン・ソサエティと合同で実施するものです。

【イメージ画像】左に登壇者3名の写真と肩書、右にイベントのタイトルや日時など。情報は本文よりご確認ください。

◆ダイバーシティ&インクルージョンを推進してきた2社がはじめての協働!

新型コロナウイルスの感染がふたたび拡大する中、外出や人との交流、コミュニケーションの機会が減り多くの人が不安や不便を感じています。同様に障害者も、急速な社会変化に対して生きづらさを抱えています。日常生活で障害者や自分とは異なる文化を持つ人々と接する機会が減ることは、彼らの存在を忘れ、障害者や社会的困難に直面したあらゆる人々が社会から取り残されてしまうことを意味しています。しかし、価値観や働き方の多様化が加速する今、障害のある当事者こそ、多様で複雑かつ不透明な社会を切り拓くためのヒントを持ち得ているはずです。新型コロナウイルスの感染拡大により分断が増す社会において、多様性がもたらし得る真の豊かさを実現するためには、「誰も取り残さない社会」が不可欠です。

そこで今回は障害者週間に合わせ、ダイバーシティ&インクルージョンを推進してきた「ダイアログ・イン・ザ・ダーク」をはじめとするダイアログシリーズを展開する志村季世恵・真介と、(株)ミライロ代表取締役社長の垣内俊哉氏より、両社からの【コロナ禍における「誰も取り残さない社会」】への緊急提言を行います。

なお、(株)ミライロと(一社)ダイアローグ・ジャパン・ソサエティはこの度、多様性が尊重され、誰もが活躍できる社会の実現に向けて、パートナーとして協働することといたしました。「ユニバーサルマナー検定1級」の合格資格の一つとして、受講者自らが体感することで、感受性をより豊かにすべく、体験と対話に重きを置く「ダイアログ・イン・ザ・ダーク」「ダイアログ・イン・サイレンス」が加わりました。2社にとっては、価値観の多様化とオンライン化が進み、対話の重要性が叫ばれる中、withコロナ時代の新たなチャレンジとなります。2030年のSDGs目標である「誰も取り残されない社会」の実現に向け、歩みを進めてまいります。

イベント詳細

【日時】2020年12月3日(木)10時~11時@オンライン

【登壇者】
 志村季世恵(一社)ダイアローグ・ジャパン・ソサエティ代表理事)
 志村真介(ダイアログ・イン・ザ・ダーク・ジャパン代表)
 垣内俊哉(株式会社ミライロ 代表取締役社長)

【参加費】無料

お申込みの方にオンライン配信用のURLを前日にお送りいたします。

★手話通訳、UDトークによる文字支援を予定しております。
★メディア・プレスの方のご参加も大歓迎です。メディアの方で、個別取材をご希望の方はお問い合わせください。

【問い合わせ先】株式会社ミライロ 経営企画部 広報担当 神保
 E-mail : press@mirairo.co.jp TEL : 050-3184-3338

補足説明

 

【ダイアログ・イン・ザ・ダーク(DIALOGUE IN THE DARK)とは】 ※HPはこちらから

100%の真っ暗闇の中で、見ること以外の感覚を使い、驚きに満ちた発見をしていくエンターテイメント。体験を案内するのは、普段から目をつかわない視覚障害者のアテンドです。視覚以外の感覚を広げ、新しい感性を使い、チームとなった方々と様々なシーンを体験します。1988年、ドイツの哲学博士アンドレアス・ハイネッケの発案によって生まれ、これまで世界50か国以上、800万人を超える人が体験。日本では1999年に初開催し、これまで23万人以上が体験。 

【ダイアログ・イン・サイレンス(DIALOGUE IN SILENCE)とは】 ※HPはこちらから

音のない世界で、言葉の壁を超えた対話を楽しむエンターテインメント。体験を案内するのは、音声に頼らず対話をする達人、聴覚障害者のアテンド。参加者は、音を遮断するヘッドセットを装着。静寂の中で、集中力、観察力、表現力を高め、解放感のある自由を体験します。そしてボディーランゲージなど、音や声を出さず、互いにコミュニケーションをとる方法を発見していきます。たとえ母国語の異なる人であっても、想像以上の交流が深まります。1998年にドイツで開催されて以降、世界で100万人以上が体験。

【ユニバーサルマナー検定とは】 ※HPはこちらから

高齢者や障害者、ベビーカー利用者、外国人など、多様な方々を街で見かける現代において、“自分とは違う誰かの視点に立ち行動すること”は、特別な知識ではなく、「こころづかい」のひとつ。多様な方々へ向き合うためのマインドとアクションを学ぶ検定。これまでの受講者数は10万人、導入企業は600社以上。